デリバティブ

デリバティブ取引のなかで特に経済意義のあるオプション取引についてやさしくまとめてみました。

１、オプション

	ある目的物を
オプションとは、	一定期間内に
	特定の価格で	権利をいいます。
	買い付ける（売り付ける）

オプションのうち、
買い付ける権利を	コールオプションまたはただ単にコールといい、
売り付ける権利を	プットオプションまたはただ単にプットといいます。

オプションの対象となる目的物を基礎商品といいます。特にこの目的物が有価証券などの場合は、原証券と呼ばれることもあります。
現在世界の各国で、さまざまな基礎商品のオプションが取引されています。例えば、現在取引されているオプションには、株式オプション、株価指数オプション債券オプション、通貨オプションなどがあります。また、各種の先物取引を対象とした先物オプションもあります。
オプション契約にしたがって、オプションの売り方と買い方の間で、特定の価格で基礎商品の取引を行うことを「権利行使」といいます。
権利行使価格とは、オプションで基礎商品を買い付ける（売り付けることができる価格をいい、ストライクプライスともいいます。権利行使価格は略して行使価格と呼ばれることもあります。
オプションを権利行使できる期間を権利行使期間といいます。また、権利行使ができる最後の日を満期日または権利行使最終日といいます。
オプションの中には満期日までの期間中いつでも行使できるタイプのオプションと満期日にしか権利を行使できないタイプのオプションがあり、前者をアメリカンタイプといい、後者をヨーロピアンタイプといいます。例えば、米国でもっとも取引の盛んな株価指数オプションであるS&P１００オプションは、アメリカンタイプです。

デリバティブの種類（代表的なもの）
デリバティブ	先物	フューチャーといい、取引所で取引される。
	先渡	フォワードといい店頭物をいう。例：外国為替の先物予約
	スワップ	金利スワップ。	同一通貨の異種金利キャッシュフローを交換する取引		LIBOR,TOBOR
		通貨スワップ	異種通貨のキャッシュフローの交換
	オプション	金利オプション	キャップとフロアー	キャップは上限、フロアーは下限
			スワップション	長期金利、スワップとオプションの合成語
		通貨オプション


オプション取引とは、オプションを取引の対象とする取引で、売方が買方にオプションを与え、その代わりに買方が売方に対価を支払うものです。つまり、オプション取引とは、売方が基礎商品を権利行使期間内に権利行使価格で買い付ける（売り付ける）権利＝オプションを買方に渡し、その対価として買方が売方に取引代金を支払う取引です。なお、オプション取引では取引代金のことをプレミアム（Premium)という場合もあります。

オプション取引の買方			オプション取引の売方
また、オプション取引の買方は、オプションを取得し、権利を保有する者という意味で、ホルダー(Holder)または保有者と呼ばれることもあります。			一方、オプション取引の売方は、オプションを引き受け、義務を負う者という意味で、ライター(Writer)または引受手と呼ばれることもあります。
オプション取引の買方は、取引代金（プレミアム）を支払う代わりに、基礎商品を権利行使価格で買い付ける（売り付ける）権利を保有します。オプションは「権利」であって、「義務」ではありませんから、その権利を行使するかどうかは買方の自由です。買方は自分にとって有利な場合にのみ、その権利を行使すればよいのです。			一方、オプション取引の売方は、取引代金を受け取る代わりに、基礎商品を権利行使価格で売り向かう（買い向かう）義務を負うことになります。売方は買方の請求があれば直ちに権利行使に応じなくてはなりません。
オプション取引は、買い付ける権利（＝コール）を取引するか売り付ける権利（＝プット）を取引するかによってコールオプション取引とプットオプション取引に分けられます。

		┌	コールオプション取引・・・
オプション取引	───	┼
		└	プットオプション取引・・・

コールオプション取引
コールオプション取引とは、買い付ける権利（＝コール）を取引対象とするものです。

コールオプション取引の買方は、「買い付ける権利」を取得し、その対価（プレミアム）を売方に支払います。			一方、売方はプレミアムを受け取る代わりに、買方の請求があれば基礎商品を権利行使価格で売り渡さなくてはなりません。

プットオプション取引
プットオプション取引とは、売り付ける権利（＝プット）を取引対象とするものです。

プットオプション取引の買方は、「売り付ける権利」を取得し、その対価（プレミアム）を売方に支払います。			一方、売方はプレミアムを受け取る代わりに、買方の請求があれば基礎商品を権利行使価格で買い向かわなければなりません。

オプション取引の決済・・・権利行使、権利放棄、転売・買戻し
オプション取引の場合は、「権利行使」により決済を行うことができます。権利行使が行われると、オプションの買方と売方の間で基礎商品の取引が行われ、オプション取引の権利義務関係が清算されます。満期日まで転売・買戻しも権利行使も行われなかったオプションは、期限切れとなり、その権利関係は自動的に消滅します。オプションの買方が満期日になっても権利行使を行わないことを「権利放棄」といいます。またオプション取引では、買方（ホルダー）は「転売」を行い、売方（ライター）は「買戻し」を行うことにより権利義務関係を解消することができます。

オプションの買方（ホルダー）は、①権利を行使するか、②権利を放棄するか、③権利を転売するか、この３つの方法から、自由に選択することができます。		これに対して、オプションの売方（ライター）が自ら進んで、その義務を清算する方法は③買戻し以外にありません。 ①義務履行と②義務消滅（期限切れ）は、買方の権利行使の割り当てを受けたり、買方が権利を放棄したときに行われるもので、オプションの売方（ライター）にとっては受動的な決済方法といえます。
①権利行使とは
権利行使とは、オプションの買方（ホルダー）が権利関係を清算する方法の１つですが、権利行使を行うかどうかは、オプションの買方（ホルダー）の自由であって、オプションの売方（ライター）が基礎商品の取引の履行を請求することはできません。したがって、権利行使が行えるのは、通常オプションの買方（ホルダー）に利益が生じるだけです。逆に権利行使はオプションの売方（ライター）には損失が発生する行為となります。
②権利放棄とは
満期日まで、オプションの買方が権利行使も転売もしなかった場合には、期限切れとなり、権利が消滅します。これを権利放棄といいます。
③転売・買戻し
転売・買戻しも、オプション取引の決済方法の１つです。

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