ネットワーク化された技術を利用することにより、物、 サービス、情報および知識の伝達と交換を効率的に行うこと。（アーサアンダーセンの考える定義）
AAS(信用照会端末機)
| 用 語 解 説 | ||
| インターネットに関する用語の代表的なものを一覧にしました。 | ||
| 略 語 | 記述 | 用語の持つイメージ |
| IT | Information Technology | 情報技術 |
| ｅ−business | Electronic Business | ECを使ったビジネス形態を総称 ネットワーク化された技術を利用することにより、物、 サービス、情報および知識の伝達と交換を効率的に行うこと。（アーサアンダーセンの考える定義） |
| ANX | Automotive Network eXchange | 米国の自動車メーカ、部品メーカで構成されるＡＩＡＧ（Automotive Industry Action Group）が推進しているネットワークの標準化のこと。インターネットの技術を基盤に、インターネットの課題であるセキュリティ、品質、運用監視等をルール化したもの。 |
| AAS |
アカウント・アグリゲーション・サービス | 日本語にすれば「口座集中サービス」ということにでもなりますが、日本でいう「口座集中サービス」が複数口座の残高を特定の一口座に集中するサービスを指すのに対して、「アカウント・アグリゲーション・サービス」は複数口座の残高をまとめて表示するだけのサービスです。この点からすれば「口座情報集中サービス」といえば実態に近いものとなります。
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| ASP | アプリケーション・サービス・プロバイダー | インターネットを通じて、アプリケーション・ソフトを期間貸しするサービスのこと |
| BANKET | BANKET | MasterCard Internationalが運営するクレジットカード与信照会用のネットワーク。 |
| B to B EC | Business to Business Electronic Commerce | ＥＤＩやＣＡＬＳに代表される企業間の電子商取引。 |
| B to C EC | Business to Consumer Electronic Commerce | 企業側から消費者へのサービス・商品取り引きをインターネット上で行うビジネス。 |
| CA | Certificate Authentication | 公開鍵暗号方式において、申請者の公開鍵に対して、その公開鍵が申請者自身のものでることを証明したり、人証書の発行や送付、公開鍵の登録・管理などを行う第三者機関。認証局または認証機関。 |
| CAFIS | Credit and Finance Information Switching System | NTTデータが提供する共同利用型クレジットオンラインシステムで、クレッジトカードの発行会社とその加盟店とをオンライン接続し、与信限度額の確認や無効カードのチェックなどを行う。 |
| CALS | Continuous Acquisition and Lifecycle Support | 製品のライフサイクルに関わる全ての人が、ライフサイクルにわたって発生する全ての情報を電子化し、それが必要な情報を共有することにより、業務、製品の品質および生産性を向上させ、ライフサイクル全体でのコストの低減を図るというコンセプト。Commerce at Light Speedと言われることもある。 |
| CAT | Credit Authorization Terminal (信用照会端末機) |
クレジットカードの取引処理のため加盟店に設置するオンライン端末で、システム関連事項、運用関連事項等をJCCA CATS事務局が中心となって定めた基本原則に基づいて共同利用されている端末をいう。CATの目的は、オーソリゼーションや売上処理をオンライン処理し、カード会社や加盟店の事務負担の軽減、業務効率化を図ること、不正使用の未然防止、ロスレシオの低減を図ることなどが挙げられ、積極的な設置が進められている。 |
| CE | Concurrent Engineering | 企画、設計、生産，販売、サービスなどの製品開発過程の各工程を同時に、しかも並列に進行すること。開発期間の短縮、開発コストの削減が期待できる。このためには、情報の共有利用が必要不可欠となっている。ＣＥと略されることもある。 |
| ＣＩＩ標準 | ＣＩＩシンタックスルール | 日本情報処理開発協会産業情報化推進センター（ＣＩＩ）が開発したＥＤＩのためのデータ構文規則（シンタックスルール）。タグ方式を採用して可変長フォーマットやデータ並びの可変に対応できるほか、日本語を使用できるなどの特徴を備えている。 |
| ＣＩ−ＮＥＴ | 建設業振興基金が中心に建設関係のＥＤＩシステムとして開発したもの。基本となるビジネスプロトコルはＣＩＩが策定したＣＩＩ シンタックスルールに準拠している。 | |
| CITIS | Constructor Integrated Technical Information Service | 調達側と供給側にまたがって製品に関する情報を共有するサービスである。供給側（民）の技術データベースを調達側（官）がアクセスする片方向サービスが原型だが、民間では調達側との双方向の情報開示へと発展し、近年ではインターネットへの移行が進みつつある。 |
| CMS | Cash Management Service | 企業の金融資産の決済などを通信とコンピュータを利用して銀行が行うサービス。口座の残高や振込などの情報のほか、株式/為替相場の情報提供などもある。 |
| CTI | Computer Telephony Integration | インターネット技術を活用して電話とコンピュータとを連携する技術である。顧客サービスや社内コミュニケーションのツールとして活用が進んでいる。 |
| DC | Digital Collaboration | 例えば、自動車設計開発業務は車体メーカと多くの部品メーカなどの多くの設計者が関与するが、このような関係者がリアルタイムで開発途中の情報を共有することによって、様々なアイデアを持ち寄ったり、設計不具合をリアルタイムに調整したりすることができる開発体制をいう。これによって、トップダウン方式や中央集権的な組織では得られなかったバラエティに富んだ発想と、迅速かつ的確な意思決定を実現できる。 |
| DBマーケティング | Data Base Marketing | 多数の顧客情報をデータベース化して、顧客属性ごとに異なる購買特徴等の分析をもとにマーケティングを行っていくこと。 |
| DM | Data Mining | データウェアハウスに蓄積された情報（データ）の中から、ある規則性を見つけ出し、将来のビジネス上の決定に役立てるための技術。この技術を具えたシステムツールをデータマイニングツールと呼ぶ。マイニングは、鉱山や石油の採掘のこと。 |
| DW | Data Warehouse | エンドユーザが必要な情報を容易に取り出せることを狙って、基幹業務システムとは独立して構築された意思決定支援システム(DSS)専用データベース。 |
| EC | Electronic Commerce | 情報技術を活用してネットワーク上で、商取引の一部または全部を行うこと。 |
| ECRC | Electronic Commerce Resource Center | 国防総省の調達関連予算（Defense Logistics Agencyの扱い）で運営される公的機関で、軍の電子調達に関して民間企業側の技術支援を行っている。 |
| EDI | Electronic Data Interchange | 企業間等異なる組織間で、標準規約に基づき、ネットワークを通じて電子データをやり取りすること |
| EDIFACT | EDI For Administration, Commerce and Transport | 行政、商業および運輸のためのデータ交換。1998年にISO登録されたEDI用の国際標準シンタックスルール。UN/ECE(国際連合・欧州経済委員会)が制定している標準メッセージと組合せて用いる。欧州を中心に普及。 |
| EMV仕様 | Europay International,MasterCard International,Visa Internationalが策定 | カードの不正使用への対処やさまざまな付加サービスに対応するため、国際的に通用するICチップ搭載のクレジットの共通仕様、ISOに準拠 |
| ERP | Enterprise Resource Planning | 企業の利益最大化のため、調達・生産・販売・物流・会計・人事などの基幹業務を横断的に把握し、全社的に経営資源の活用を最大化する計画・管理のための経営概念 |
| FISC | 財）金融情報システムセンター | 昭和59年11月、大蔵省の許可のもと、金融機関、保険会社、コンピュータメーカー、情報処理会社等が集まり設立された調査・研究機関 |
| FTP | File Transfer Protocol | TCP/IPを利用したネットワーク上において、ファイル転送の機能を持つプロトコル |
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| HTTP | Hyper Text Transfer Protocol | Webのクライアントがサーバーと通信を行うためのプロトコル |
| HTTPS | Hyper Text Transfer Protocol＋S | SSLを採用しているサイトではURLが[https://]で始まる。 |
| HTML | Hyper Text Markup Language | ＷＷＷ上のホームページを作成する時に利用されるページ記述言語。ハイパーテキスト形式の文書として表示するために「タグ」と呼ばれる予約語を用いてテキストの整形や画像の表示位置、リンク先の指定などを行う。動画・音声などを含むページも表現可能。 |
| ISSUE | 発行者 | |
| JIPPA | Japan Internet Payment Promotion Association | 電子商取引のために、国際基準を踏まえた日本の標準的な決済インフラの環境整備を図ろうという目的で、平成１１年４月に設立 |
| JNX | Japanese Network eXchange | 米国の業界標準であるＡＮＸや欧州のＥＮＸに対応して、日本の自動車業界が開発を進めているネットワーク。 |
| MRO | Maintenance, Repairs and Operation | 企業が経費や間接費として支出する文具や書籍、工場での作業用品、機械の部品など雑多な物品の総称で最終消費財購入のこと。このＭＲＯ関連の調達コストを低くするため、インターネットを用いた企業間取引が注目を集めている。 |
| One to One | One to One Marketing | 顧客一人一人のニーズ、趣味、家族構成等をデータベース化して、個人別に営業アプローチを図っていくこと。 |
| PATM | Personal ATM | 個人向けのＡＴＭ(自動現金支払機）のこと。ＰＡＴＭは、電話回線を用いて決済センターと通信することにより、電子現金をＩＣカードなどに引き落とすことができる装置。オフライン時には、ＩＣカードの残高照会、購買履歴などを表示することもできる。 |
| PDA | Personal Digital Assistants | 個人情報管理用の機器としてより生活に密着した性能、携帯性などの工夫されたもの。シャープのザウルス、、IBMのWorkPad、カシオ計算機のカシオペア E-10など携帯に便利な小型で、入力・表示機能の工夫されたものが多い。 |
| PDM | Product Data Management | 製品開発における各工程の様々な情報を一元的に管理・共有することによって、同時並行型の工程管理を実現し、生産リードタイムの短縮やコスト削減、品質向上を果たすための手法。 |
| POS | Point of Sales | 販売時点情報管理システム。スーパーマーケットなどのキャッシュレジスタをコンピュータの端末として利用し、売上情報や顧客情報を効果的に管理するシステム。 |
| QR | Quick Response | 需要に対する迅速な生産・物流や顧客問い合わせに対する素早い回答などを実現すること。これを実現するための方策として、ＢＰＲやＳＣＭなどの手法が提案されている。 |
| SECE | Secure Electronic Commerce Environment | 富士通、日立製作所、日本電気が共同開発した電子決済の仕様「SECE銀行取引プロトコル」のこと。クレジット・カードと銀行取引の2種類の決済手段を策定している。銀行取引の仕様は、口座間の振替や振込を可能にするためのもので、同一銀行の口座決済を前提にした「単一銀行モデル」と、異なる銀行間での口座決済を前提とした「複数銀行モデル」の2つの仕様がある。97年9月にバージョン1.0の仕様が確定した。 |
| SCM | サプライチェーン・マネージメント | 供給業者から消費者までを結ぶ一連の流れをサプライチェーンといい、SCMはサプライチェーンをひとつのプロセスとして捉え、経営資源や情報を共有し、ビジネスプロセスの全体最適を目指す経営手法 |
| SCP | Supply Chain Planning | 企業内あるいは企業間のサプライチェーン全体の情報を共有化し、SCMの活動を支援し、最適な生産･購買・物流などの計画を立案する情報ツール。 |
| SET | Secure Electronic Transaction | VISAとMasterCardが共同で規格化した、公開鍵暗号方式と電子署名技術を駆使してネットワーク上での改ざんや受発信否認を防ぐインターネットで代表されるオープンネットワーク上でクレジットカードを安全に使用するための通信手段 |
| SGML | Standard Generalized Markup Language | 文書の論理構造や意味構造を簡単なマークで記述するマークアップ言語。電子出版などの大規模な文書作成に利用されている。1986年10月に国際規格(ISO8879-1986)になっている。 |
| SOHO | Small Office Home Office | スモール・オフィスは、小規模オフィスからインターネットなどのネットワークや情報機器を駆使して、社内外のビジネス資源を自在に有効活用し、大きな効果を生み出す事業。一方、ホーム・オフィスの場合は、企業に勤めながら週に何回かは自宅で仕事をこなす、あるいは独立してフルに在宅で仕事をするもの。 |
| SQL | Structured Query Language | 表型のデータ構造を持つリレーショナルデータベース向けの記述言語。表、ビュー(導出表）、それらに対するアクセス権限などを定義するためのDDL(Data Definition Language）と、データベースの中のデータを挿入・検索・更新・削除するためのDML(Data Manipulation Language）から成る。 |
| SSL | Secure Sockets Layer | WWWブラウザーと販売者側のサーバー間でデータ-を安全に通信するための一般的な暗号化システムのこと |
| STEP | Standard for the Exchange of Product Model Data | 工業製品の部品一つ一つの形や大きさ、色、材質などのあらゆるデータをコンピュータが読み取れる所定の形式で表現するための規格。 ISO(国際標準化機構)が標準化を進めている製品データ交換のための国際標準規格(ISO 10303）の規約であり、正式な名称は、「Industrial Automation System-Product Data Representation and Exchange」。 |
| TCP/IP | Transmission Control Protocol/Internet Protocol | インターネットやLANにおける標準的プロトコル。IPはOSI（Open Systems Interconnection;開放型システム間相互接続）の参照モデルにおける第３層であるネットワーク層で働き、相手ホストを識別して通信経路を制御し、メッセージを伝達する機能。TCPは第４層のトランスポート層で働き、IPでは保証できない通信の信頼性を確保する機能をもつ。 |
| Protocol | プロトコル | データ通信の実行に必要な通信規約 |
| Virtual Mall | 現実の商店街（リアルモール）に対してＷｅｂ上に設けられた商店街や市場など仮想の商店街。なお、ショップは単一の店だがモールは集合体。 | |
| Webブラウザ | Web browser | Web上でWebコンテンツを閲覧するためのソフトウェアのこと |
| WWW | World Wide Web | インターネット上に広域に分散する各サーバの提供情報を、利用者側からその所在を意識することなく、簡単に検索できるサーバアプリケーション。ハイパーテキスト形式の分散情報システムにより、１つのシステムの文書や図から他のシステムにリンクすることができ、世界中に分散するシステムをこのような形でシームレスにつなげることができることから、この名前（世界的なクモの巣）が付けられた。なお、ハイパーテキスト形式の文書を記述するものとしてHTMLがある。 |
| XML | eXtensible Markup Language | 電子文書の国際標準の一つであるＳＧＭＬ(Standard Generalized Markup Language)と、それをベースにしたWebページの記述言語であるＨＴＭＬ(Hypertext Markup Language)から、電子文書の構造化とインターネット上での流通を両立するために、次世代のページ記述言語としてとの長所を併せ持つようにリンク（関連づけ）機能などを拡張し、インターネット向けに最適化し開発された言語である。1997年12月にWWWコンソーシアムで標準化作業が完了した。 |
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